SNSと聞いて、何を連想しますか？
FacebookやInstagram、TwitterやLinkedIn、他にもたくさんあります。
今はどちらかというと、SNSの弊害がクローズアップされる傾向もありますが、私はこのSNSの活用はぜひやるべきだと考えています。

顧客はどこにいるのか？

魚のいないところに糸を垂れても……

最近は、60歳代の方が熱心にSNSをされていたりするようです。
たしかに、Facebookを見てみると、60歳代、70歳代の男性と、30歳代、40歳代の女性が多いように見受けられます。

一方、Twitterはもう少し若くて、10歳代～30歳代くらいまでが中心的な場所に立っているような気がします。

こういった集団を顧客にする業種の人だとすれば、おそらくSNSを活用する価値は大いにあるでしょう。一定層の人々が集まる場所があるならば、リアルであれ、ネットであれ、活用できるはずです。表現はあまりいただけませんが、そこに魚がいるならば糸を垂れてみる価値はあるかもしれません。

中小企業はSNSを仕事と定義する考え方も

大企業は、情報の統制が大事だから、一般的にはSNSが禁止されている傾向があるようです。しかし、中小企業は目立ってナンボの部分があります。莫大な広告費をかけることができない分、こういったゲリラ的要素の強い媒体を活用しない手はありません。

特に経営者の大事な仕事、『リクルート活動』においては、SNSはとても重要な位置づけになるのではないかと思うのです。

社員が雇えないのは給与の問題なのか！？

あなたの会社で働く魅力は？

じつは、社員の採用活動もまたマーケティングです。そういったときに、学生や中途採用者が気にするのは、「その会社で働くメリット」です。大企業なら容易に想像ができます。高い報酬、福利厚生制度、そして社会における信頼。会社名がそういったことを暗に示しています。しかし、中小企業はそういうわけにはいきません。多くの人はあなたの会社名を知りません。どんな会社かもわからなければ、どんな制度があるかもわかりません。だからどうせなら、わかりやすい大企業のほうが安心、と思ってしまうのです。

中小企業＝社長

中小企業においては、会社は社長そのものだ、という話はよく耳にします。実際のところ、50名未満の会社であれば、社長が社風そのものでもあるような気がします。ということはつまり、中小企業で働く人にとって、社長を知ることはすなわち、会社を知る事にもなります。

じゃあ、その社長の情報はどこにあるでしょうか。まぁせいぜい、会社のホームページのプロフィール欄ぐらいでしょう。そして、そんなお化粧された情報でいったい何を判断できるでしょうか。人は、生の社長を知ることで、ああこの人の会社で働きたい、とおもったり、この人の会社だけでは働きたくない、という判断基準を手にすることができます。

逆に言えば、中小企業は「社員候補にたいして、何の判断基準も提供していない」という状況です。それをせずして、「社員が来ない」というのはあんまりなのかもしれません。

人を集めたければ、自分を開示せよ

ということで、中小企業の社長は、顧客であれ、社員であれ、人を集めたければ自己開示が必要です。それはリアルの場を設けてやるのもいいですが、手っ取り早いのはSNSです。それを仕事としてやらないのは、もったいないとさえ思えてしまうのですがいかがでしょうか。

もし人を集めたいなら、SNSでなくてもいいので、自分を知ってもらう工夫をしてみてください。きっと何かしらの効果があるはずです。

Natalia OvcharenkoによるPixabayからの画像